組織の成長や再生、生き残りを賭けた経営改革。大手、中小、またはベンチャーなど、あらゆる組織が本格的な改革を迫られています。

今回は、ベンチャー企業から大企業まで、様々な組織の経営コンサルティングを手掛けてきた赤羽のブログ記事の中から、「経営改革」に関する記事をまとめてご紹介します。

企業の経営者や幹部だけでなく、全てのビジネスパーソンに関わる内容ですので、ぜひご覧ください。

1. 経営改革を進めるには7つの鍵を同時に開けること

経営改革の概要をつかみたい方は、まずこの記事をご覧ください。経営改革とは何か？その必要性と、推進するための「7つの鍵」について書かれた連載記事（全8回）の第1回です。「7つの鍵」それぞれについて詳しく知りたい方は、ぜひ連載を読み進めてみてください。

この記事を読む▶ https://b-t-partners.com/jp-change/344

2. 「経営改革を進めようとしても部下が動いてくれない」とお嘆きの社長の皆様へ

トップが危機感を持っていたとしても、組織の改革は容易ではありません。この記事では、社長の立場から見た経営改革の壁について解説しています。指示に応えてくれない部下の心理や、そういった部下を動かして改革を進めるためにはどう努力すべきか、トップが抱える悩みにお答えします。

この記事を読む▶ https://b-t-partners.com/jp-change/1479

3. 【日経ビジネス】大企業経営者の悩みが新人課長の悩みと同じになっている理由 ー 経営改革は進んでいない？赤羽雄二氏に聞く

日本企業の厳しい現状と、経営層の危機意識の低さを指摘し、企業の再生を担う社長や幹部が取り組むべき経営改革の決断・推進について述べた、Webメディア「日経ビジネス」掲載のインタビュー記事です。社長や役員から部課長までのあらゆる階層の上司が持つ悩みに言及しています。

この記事を読む▶ https://b-t-partners.com/media/5476

4. 社内の抵抗を押し切って新事業開発を進めるには

既存事業が頭打ちになり、業績が落ちつつある多くの日本企業にとって、新規事業開発は急務です。しかし、それを阻むのは他でもなく社内での反発です。この記事では、新規事業を生み出せる体質に全社を変えていくためのステップを解説しています。

この記事を読む▶ https://b-t-partners.com/management-innovation/3324

5. 後継者の選抜・育成が社長の最大の役割

会社の競争力を左右する社長の後継者選び。しかし、ほとんどの日本企業では現社長の主観に基づく選抜が慣習化されています。この記事では、社長の最重要任務である後継者の選抜・育成について、然るべき形と具体的なステップを解説しています。

この記事を読む▶ https://b-t-partners.com/management-innovation/3320

6. 経営者必見！３か月で残業ゼロを実現する９つのステップ

仕事への取り組み方を変えるためには経営者のコミットメントが不可欠です。本当に価値ある仕事だけに取り組み、会社の競争力を上げるためにも実現すべき「残業ゼロ」。経営者としてこれを推進・達成するための姿勢や具体的なステップを前後編に渡って解説しています。（全6回連載の第1、2回です。他の記事もぜひお読みください。）

前編▶ https://b-t-partners.com/management-innovation/4012
後編▶ https://b-t-partners.com/management-innovation/4014

7. 部長がしかける経営改革 7つのポイント

社長の危機意識が低く、待ったなしの経営改革も一向に進まない。そのような場合は、部長から社長に具申する必要があります。いかにトップに働きかけ、トップを動かすか。部長がするべきことを解説しています。

この記事を読む▶ https://b-t-partners.com/management-innovation/3222

8. 【日経ビジネス】日本企業を襲う「自分のアタマで考えない」病 ー『ゼロ秒思考』の著者に聞く、上司に足りない働く力

経営改革は、一人ひとりが「自分の頭で考えて、積極的に発言し、行動する」力を身に付けなければ成功しません。組織再生にも繋がる『ゼロ秒思考』を解説した、Webメディア「日経ビジネス」のインタビュー記事です。

この記事を読む▶ https://b-t-partners.com/media/5464

9. 会議の生産性がえらく低い理由

規模を問わず、多くの企業で生じている「無駄な会議の時間」。会議をしても決まらず何度も会議をする、ほとんどの出席者が発言をしない、情報共有のためだけに会議が行われるなど、時間コストの意識を欠いた体制の問題点と、この問題にメスをいれるべき理由を解説しています。

この記事を読む▶ https://b-t-partners.com/management-innovation/3332

10. 社内の書類作成を大幅に減らすには

「過剰な書類の量」は、ほとんどの役員や部課長が認識していながらも見過ごされている問題です。会議資料や議事録といった書類作成に膨大な時間をかけることで、人件費や意思決定の遅延による機会損失が生じます。この無駄をなくすために、誰がどのように改革を進めるべきか解説しています。

この記事を読む▶ https://b-t-partners.com/management-innovation/3521

 
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